フランス、大好き!お城、欲しい!

フランスのお城はいいものがたくさん売りに出ています。もちろん、サラリーマンの収入では買えません。だから、アフィエイト始めました。アフィリエイトはともかく、いろんな売り物の紹介記事です。備忘録です。

勝手にインストールされるソフトの恐怖!バイドゥ(百度)の日本語入力ソフトのケース。

バイドゥの日本語入力ソフトをつかって入力したすべての文字情報が同社のサーバーに送信されていることが判明しました。12月26日の読売新聞では辺野古承認と並んだトップニュースです。株価最高値更新と同時に、基地問題とその必要性を正当化するかのごとき、中国系企業の行為。ちょっと物騒ですね。

 

それにしてもバイドゥの行為。卑劣ですね。

このツールバー、私も勝手にインストールされかけたことあります。即削除しました。

 

官民挙げて対日戦争の準備ということでしょうか?

本当に物騒です。またまた、フリーソフトの脅威を改めて見せ付けられました。

だって、クレジットカードの暗証番号、忘れないようにメモしたらもう、アウトな訳でしょう?

 

バイドゥのこの行為が犯罪に使われたかどうかの報道はありません。

でも犯罪に使われたから調査に着手し、国が注意喚起した、という可能性も否定できませんよね。

 

日本経済新聞は報じていません。この新聞社の「経済」って冠は返上したほうがいいと思いますね。あたらない、というかどうでもいい相場観測ばかりで、経済記事も企業の広告のようで。囲み記事ににしても、最後に、申し訳程度に、取材した記者のコメントか識者のコメントがのせているだけのクオリティの低さ。

 

脱線しました。

 

バイドゥはそもそも著作権を無視した動画をダウンロードする人たちの間で人気を博しました。まるで順法意識のない検索エンジンを運営する会社です。中国政府の直接的な関与があるのかどうかはわかりません。が、メイドインチャイナには徹底的に警戒したほうが良さそうですね。

 

それから…。製品をダウンロードすると自動的にインストールされてしまって…というケースが殆どだと思いますが、元となったソフトは何でしょう?これの特定はしておきたいですね、

 

2パターンあります。

①ソフトに起因するもの>百度から報酬をうけとっているケース

②フリーソフトのダウンロードが殆どこのケースでしょうが、そのフリーソフトをダウンロードさせてくれるサイト>同じく、百度から報酬をうけとっているのでしょうが、そういうサイトからのフリーソフトのダウンロードには注意したほうが良いですね。

 

 

閑話休題、ソニーのケース。

 

同社は一度クラッキングされてから執拗にソフトのアップデートを迫る本当にユーザーにとって利便性の低い、ダメダメな企業に転落中です。そのソニーの、ウォークマンの管理ソフトであるXアプリの更新の際に余計なソフトを組み込まれたことがあります。即削除しました。

 

こういう余計なことをソフトの更新の際に仕組まないで欲しいですね。もし、問題があったら同社はさらに責任をとれるのでしょうか?

 

フリーソフトのダウンロード先、これには注意しましょう。

窓の杜」は上場企業が運営しています。上場企業だから安心できるということでは、決してありません。が、ほかのポータルよりは責任の所在がはっきりしている分、100万倍ましです。

 

 

この件は、もっと詳しく、調査して、分かりやすくお茶の間にも伝えて欲しいですね。

 

ちなみに…。かって、ネットでPCにソフトをダウンロードしてお小遣い稼ぎしませんか?というの、見たことのある人、いると思います。これもまったく同じ理屈です。ただ、殆どの場合はサイトの閲覧履歴のみです。その情報も、日本企業に行きます。

 

その情報を買うのは日本企業か米国企業か、中国系かはわかりませんが、仕組みとしては、このバイドゥのようなケースは、いくらでもどこにでもあります。ただ、今回のケース、入力した文字情報を根こそぎ、海外のサーバーに送るというのは悪質ですよね。

 

バイドゥ日本法人は「現在調査中」とのことですが、そんな深刻な、というか、それが主目的としか思えない、悪質な内容を、日本法人がしらなかったはずはありません。

 

間違いなく彼らは確信犯ですね。彼らを罰する法令がない以上、どうにもなりません。

 

それにしても中国って。。。かって香港人の友人が中国本土に関連するものすべて、蛇蝎のごとく嫌悪していました。いまなら分かる気もします。

 

残念ながら、これらはアンチウィルスソフトでは対処できません。もちろん、機能的には十分可能でしょうから今後実装される可能性は十分高いと思われますが。

 

今後の影響ですが、富士通がすすめようとしている、勝手に個人のネットでの動向を追跡してデータにまとめて企業に売りつける、なんちゃってビックデータも修正を迫られることとなるかもしれませんね。